■ はじめに:老後の不安は「自分の数字」を知ると小さくなる
老後のお金の話は、誰にとっても不安がつきまといます。
「年金だけで生活できるのか」
「60歳以降の収入ってどうなるのか」
「どのくらい資産があれば安心なのか」
こうした不安は、実は 正しい数字を知るだけ でかなり軽くなります。
そこで今回は、47歳・地方暮らし・独身の僕が、
自分の生活費と働き方をもとに 60〜100歳までの生活計画を試算した結果 をまとめました。
具体的な金額をすべて公開する必要はありません。
“考え方の型”として読んでもらえれば十分です。
■ 前提条件(個人情報に触れない範囲で)
この記事ではシミュレーションの 構造 を重視するため、
資産額などの詳細はあえて伏せ、以下の「前提条件のフレーム」だけ用います。
● 年齢・暮らし方
- 47歳・独身
- 新潟県の地方エリア在住
- 実家暮らし(固定費が安定)
● 年間の生活費
- これまでの家計簿(2019〜2024)から
「年間320〜330万円」程度の生活 が自然体で続けられている
この範囲は雪国でも現実的に続けやすい水準です。
● 資産の内訳(額は公開しない形式)
現在の資産は以下のような構成です。
- 現金・普通預金
- 投資信託
- 債券(安全資産)
- iDeCo(年金用積立)
金額は公開しませんが、
「投資と現金のバランスは偏っていない」
「短期と長期の資産を両方持っている」
という状態です。
● 60歳時の退職金
- 退職金あり(一般的な地方公的医療機関に近い水準)
● 再雇用の働き方(60〜65歳)
- フルタイムの再雇用が5年間可能
- 年間の総収入としては「現役時代ほどではないが安定している」程度
● 65歳からの年金
国の試算ツールをもとにした
一般的な40代後半の独身男性に近い受給額 を前提にしています。
(こちらも具体数字は伏せます)
■ 60〜65歳:再雇用の5年間が老後の「土台」になる
資産寿命のシミュレーションをして強く感じたのは、
再雇用5年の効果がとにかく大きい という点です。
理由は3つあります。
● ① 資産の取り崩し開始が5年間遅れる
多くの人は
「60歳 → 収入が落ちる → 資産をすぐ取り崩す」
という流れになります。
しかし再雇用があると、
取り崩しを65歳まで“先延ばし”できる のが最大のメリット。
これだけで資産寿命は大きく変わります。
● ② 年金受給開始と収入の谷が重ならない
再雇用5年があることで、
60〜65歳の「無収入期間」が発生しません。
いわば “年金受給前の橋渡し” の役割です。
これが非常に強い。
● ③ 年金の受給額が自然に増える
再雇用中も厚生年金に加入するため、
65歳の時点での受給額が自然に増えます。
「働いた分だけ将来が安定する」わかりやすい構造です。
■ 65歳以降:年金+必要に応じて資産を取り崩す
65歳からは年金が中心になります。
生活費は年間320〜330万円。
年金でまかなえる分と、足りない分のバランスで
どれくらい資産寿命が伸びるか が決まってきます。
● 老後資金が“枯渇しづらい”構造
シミュレーション上、資産が長持ちした理由は以下の通り。
✔ 年間の生活費が大きく変動しない
✔ 実家暮らしで固定費が安定している
✔ 雪国特有の特別支出(車・冬設備)を年25〜50万で見込んでいる
✔ 投資は控えめな利回り(2〜3%)で計算
✔ 無理な節約ではなく“自然体の支出”をベースにしている
■ 資産推移のイメージ(数字なしの構造説明)
ここでは主に「推移の形」だけ説明します。
● 60歳(退職金受領時)
→ 資産のボリュームが一気に増える
● 60〜65歳(再雇用中)
→ 資産はほぼ横ばい、もしくはやや増える
(取り崩す必要がほとんどない)
● 65〜80歳(年金+資産の取り崩し)
→ 緩やかに下がっていくが急減はしない
● 80〜100歳
→ 想定より長生きしても破綻しない
→ 100歳時点でも一定の資産が残りやすい
■ “総資産の金額を公開しなくても”老後計画は作れる
今回のように、
- 支出モデル
- 収入モデル
- 再雇用
- 年金
- 特別支出
- リスク因子
といった 構造だけ把握する ことで、
総資産の公開なしでも十分に老後の見通しは立ちます。
むしろ、総額に惑わされず
「自分の暮らしの形」から考える老後計画 の方が長続きします。
■ 今日のまとめ
- 老後の不安は「構造」を知るだけでかなり軽くなる
- 生活費320〜330万円は現実的で維持しやすい
- 再雇用5年が老後資産の土台を作る
- 雪国の特別支出も事前に織り込んでおけば安心
- 資産額を公開しなくても老後計画は十分作れる
- 100歳まで破綻しない「堅実なシミュレーション」になる
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